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医師にも貧乏がいる?その理由とカラクリ

nikkei
医師と歯科医師は「高給取り」と見られていますが、最近では歯科医師は「年に過剰に存在」することから、儲かっているところと、そうではないところがあることが知られる様になってきました。
では、医師の場合はどうでしょうか?2013年(平成25年)9月20日の日本経済新聞によれば、医師の平均年収は1,477万円だそうです。これは日経メディカルオンラインが実施した調査で分かったものですが、内容を突き詰めると、興味深い内容が浮き彫りにされています。
医師でいうところの「若手」は35歳以下。この層の年収総額の平均は940万円。その中身は17%が「アルバイト収入」だといいます。宿当直が勤務先の場合は2万円であっても、アルバイトの場合は倍の4万円は受取れます。ですから、若手医師は体力と精神力で、アルバイトをこなしていることがわかります。
ところが、勤務医の中には「アルバイト禁止」の就業規則があるところがあります。これは公務員として国公立病院に勤務する医師。特に県立病院の中には県の財政が逼迫したあおりで、医師や看護師も一律に給与カットというケースが見られます。

実際に関西地区の大学病院では年収600万円台の医師が多く存在し、急性期医療に携わる医師や、病棟管理も兼務するなど大変多忙な状況が続く人も少なくありません。せっかく医師になるまで勉強と資金投入を図ってきたにも関わらず、裕福なイメージとはかけ離れた医師がいるのは、地方自治体の医療に対する姿勢の「犠牲」ともいえるでしょう。
また、問題の多くは勤務医だけではなく開業医にも多く見られます。例えば眼科、皮膚科、精神科、心療内科、小児科などは儲かるところとそうではないところが多くあります。
眼科の場合は「コンタクトレンズ店」と提携することで生計を立てている医師がいますが、この場合は診療報酬は多くありません。また、眼科の手術は外科的領域ですが、定期的に通院する患者の回数はそう多くはないのが実情です。
皮膚科の場合は、その技量によって患者からの信頼度がまるで違います。皮膚の炎症は見た目でその治りがはっきりすること、そして患者は即効性のある治療を求めるため、長くかかる治療には敬遠したがります。こうした患者のニーズを理解しないと、生き残れなくなってしまうのです。
あとは、やはり「目算なしに豪華な施設を建設」してしまうケースです。借入が福祉医療機構以外にも、地域金融が融資する場合がありますが、中には診療報酬を担保に貸付を受ける場合があり、経営才覚がないと大変でしょう。

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