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リハビリテーション科の求人募集~回復期に患者を臨床できる診療科

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回復期に患者を臨床できる診療科こそ、医療の醍醐味。だが、医師のリハ人気は低い

2013年(平成25年)9月6日に開かれた 社会保障審議会 医療保険部会・医療部会。その内容は、今後の診療報酬制度の方向性が大胆に変更される「予想図」として、マスコミ等で大きく報道されました。ですが、その内容は残念ながら一般の市民にはなかなか理解されにくいものだったためか、それほど反響がありませんでした。

ですが、厚生労働省の社会保障審議会とは「年金と医療」について財政的な観点から様々な答申がなされるところ。つまり、財政的な裏付けのある現実的な医療改革が討議されるところです。これは、少子高齢化と医療費増大の2つを食い止めるための荒治療と見るわけにはいきません。医療の質を向上させる先にはリハビリテーションの向上がどうしても課題に上ります。いかに、この分野に医療財源を投入するか…誰もが気になる話題をまとめてみます。

リハビリテーションに対する医師の考え方

ニューヨーク大学リハビリテーション医学ラスク研究所から学ぶもの
1948年(昭和23年)に設立されたリハビリテーション医学研究所が、今日本のリハビリテーション医学に大きな影響を与えています。医療先進国のアメリカ、それもニューヨーク大学という名門大学において、ハワード・ラスク教授が開いたリハビリテーション研究所は、長い年月をかけてその評価をものにしてきました。

アメリカの医学界においても、やはりリハビリテーションに対する意識が変わったのは1978年(昭和53年)になって成立したリハビリテーション法がきっかけです。障害者の生活の質の向上を目的にした運動から、政府がリハビリテションを通したあらゆる人々の生活の権利を大きく前面に訴えたことから、医療分野でも脚光を浴びることになりました。

ラスク研究所も、実に30年もの間なかなか認知されなかった中で「リンチピン」(両輪)という考え方がようやく脳障害の改善に役立つことがはっきりし、日本ではここ10年来ようやく各地の大学や国立行政法人管轄の病院で取り入れられています。リハビリテーションの中でも「脳機能障害」という難しい分野を、どうやって理解するか…それがリハビリテーションの一番の課題でもあり、それを「黙々とやり続けてきた」ラスク博士の研究こそ、実は医学の根本と言えるものなのです。

交通事故による脳障害、脳梗塞やくも膜下といった脳血管障害による「高次脳機能障害」

脳梗塞の症状で一番わかりやすいのは「片麻痺」でしょう。頭からつま先まで全て半身に麻痺状態が存在することは、いったい何を意味するのでしょうか?視界の半分が見えない状態や手足の麻痺は動きで理解しやすく、そして患者の行動に対しての注意事項も想像しやすいものです。

問題はやはり前頭葉や側頭葉の障害が大きくなります。とりわけ前頭葉は、性格そのものを大きく変えてしまう(ようになる)わけで、これはラスク博士による数十年におよぶ臨床結果でようやく得られたものです。そこから導き出されることは「神経ひとつが切れたことで及ぼす」人間の高次脳機能の瓦解が、いかに意識をゆがめてしまうか…という事実。これは精神科医療とは全くの別物であり、問題の本質は患者本人が全く意識できない…という面倒な展開なのです。

神経内科医が脳神経外科医と共同で患者のQOLを果たすモデル医学だけでは、足りないものがある

例えば、脳神経外科の執刀医が脳障害者の治療を行い、その際に様々な医師が介在することは誰にも理解できるでしょう。放射線科医による画像診断、麻酔科医による執刀時の立会い、そして最後に術後の神経内科医診断が大きく患者の生活向上を支えることになります。

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ですが、交通事故でほんの一瞬むち打ち症と思われた患者の脳に、かすかな脳挫傷痕として前頭葉に傷を見つけた場合、執刀には及ばない程度の診断も、神経内科医のRI検査(血流検査)は非常に大きな成果をもたらします。知的検査の数々はそう昔から変化はなく、大事なことは理学療法士などによるリハビリ機能訓練の早期開始です。

ここで患者のQOLを考えるのは一方的な考え方です。なぜなら、脳障害者は特に家族や知人の介助と理解を必要とするからです。つまり、QOLは障害保持者の周辺にこそ必要と言わざるを得ません。そのためにもリハビリテーション医が非常に必要であり、国はこうした人々への「非介護状態」への取り組みに報酬を移動させています。例えば、高次脳機能障害者はカテゴリーでいえば「精神障害者」の扱いです。ですが、こうした人々を一般企業が雇用した際に、助成金制度が毎年一定枠内で設けられ、雇用率が義務化されています。

リハビリテーション科医の仕事は、回復期から一般就労へという「自活への道」を作り上げるものであり、国とすれば脳機能と運動機能の回復が認められることで、年間数十万人もの医療費が削減されることになるばかりか、企業側も新しい雇用を生むという一石二鳥の効果を生じるのです。医療審議会は急性期病棟を徐々に減らし、回復期病棟への財源移行を現実化させています。介護職員の不足が問題視されていますが、実態は「効果的な介護であるかどうか」です。QOLとは自らが自分の力で生活することです。患者の生きる力を与える、リハビリテーション医療がますます魅力的な職域となるのは間違いのないところでしょう。

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